リバランスとは何か：配分を整える目的と方法、コストの考え方

基礎解説 約5分で読めます

資産運用を続けていると、値動きの違いによって、最初に決めた資産の配分比率がずれていきます。そのずれを元の比率に近づける作業が「リバランス」です。この記事では、リバランスの目的、代表的な方法、コストや注意点を解説します。

リバランスの目的

リバランスの主な目的は、利益の最大化ではなく、リスクの水準を当初の想定に保つことです。たとえば株式と債券を組み合わせている場合、株式が値上がりすると株式の比率が高まり、全体の値動きの大きさも当初より大きくなります。比率を戻すことで、想定していたリスクの範囲に近づけられます。

仮の計算例

仮に、株式70%・債券30%の配分で、合計1,000万円（株式700万円、債券300万円）を運用しているとします。株式が20%上昇し、債券は変わらなかったと仮定します。

目標の70%は、1,140万円×0.7＝798万円です。現在の840万円との差42万円を株式から売却し、債券に振り替えれば、元の配分に戻ります（債券は300万円＋42万円＝342万円で30%）。これは配分の比率を戻す計算であり、今後の値動きを予想するものではありません。

代表的な方法

• 定期的に行う方法：年1回など、日付を決めて配分を確認し、ずれを戻す
• しきい値で行う方法：目標配分から一定の幅（たとえば±5ポイント）を超えたときに戻す
• 新規資金で調整する方法：売却せず、比率が低い資産に新しい積立資金を多く振り向ける
• 分配金や配当を、比率が低い資産に充てる方法

積立を続けている場合は、売却を伴わずに配分を調整できるため、コストや税金を抑えやすいという見方があります。積立の金額と期間の影響は積立シミュレーターで確認できます。

コストと税金の注意点

リバランスでは売却と購入が発生するため、次のコストを確認しておく必要があります。

• 売買手数料や、投資信託の場合の信託財産留保額など
• 課税口座で売却して利益が出ている場合の、譲渡益にかかる税金
• 非課税制度の口座内では売却による利益に課税されない一方、売却した分の枠の扱いは制度ごとのルールに従います（NISAシミュレーターや制度の公式情報で確認してください）

頻繁に行うほどコストが積み上がる可能性があるため、確認の頻度と実行の基準を決めておくことが一般的です。また、そもそも配分が少しずれるだけなら、実行しない選択もあり得ます。

配分の決め方と、見直す頻度の目安

リバランスをするには、基準となる配分が必要です。配分は、目標とする時期、許容できる値動きの大きさ、他の資産や収入の状況などを踏まえて決めます。たとえば、使う時期が近づいている資金は、値動きの小さい資産の比率を高めに置く、という考え方があります。一方、時期が遠い資金は、値動きの大きい資産の比率を高めに置くことも議論されます。どの配分が適切かは、人によって異なります。

見直す頻度について、定まった正解はありません。頻度を上げるほど配分は目標に近づきますが、売買の回数が増えてコストがかかります。頻度を下げるとコストは抑えられますが、配分のずれが大きくなることがあります。たとえば年に1回の確認とし、ずれが大きいときだけ調整する、という簡素な運用も一つの方法です。

なお、投資信託の中には、運用会社が内部で配分の調整を行う商品があります。この場合、自分でリバランスをする手間は減りますが、その分の費用が信託報酬などに含まれていないか、運用の方針と合っているかを、目論見書などの公式資料で確認することが大切です。

考えるときの視点とリスク

リバランスは、リスクの水準を保つ手段であって、収益を高める保証があるものではありません。値上がりした資産を売ると、その後さらに値上がりした場合は、保有を続けた場合より成果が小さくなる可能性があります。逆に、値下がりした資産を買い増すと、下落が続く場合は損失が大きくなる可能性もあります。

• 目標配分そのものが、自分の目的や許容度に合っているかが出発点です。
• 目標配分は、ライフプランの変化に合わせて見直す場合があります。
• 売買のコストと税金を、効果と比べて確認します。
• 1つのファンドの中で配分が自動調整される商品もあり、その場合は内部のコストも確認します。

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