預金・国債・投資信託の違いを並べて比べる：元本・収益・換金のしやすさ

比較・ツール解説 約5分で読めます

お金を置く先として、預金、国債、投資信託はよく並べて語られます。ところが、この3つは仕組みも目的も違うため、「どれが得か」を一つの物差しで決めることはできません。ここでは、性質の違いを並べて整理します。

3つの基本的な仕組み

預金は、金融機関にお金を預け、利息を受け取る仕組みです。国債は、国にお金を貸し、利子と満期時の償還を受け取る債券です。投資信託は、多くの人から集めたお金を専門家がまとめて運用し、その成果が基準価額に反映される商品です。

収益の源泉と元本の考え方

預金や満期まで持つ国債は、受け取れる金額が事前にほぼ決まっているため、「いくら増えるか」を見通しやすい特徴があります。反対に、投資信託は運用先の価格次第で、増えることも減ることもあります。収益の可能性が大きいことと、元本が変動することは、表裏の関係にあります。

この「見通しやすさ」と「増える可能性」の間にあるトレードオフは、どの商品にも共通する基本です。リスクが小さいことは、収益の期待が小さいことと結びつきやすい、という整理ができます。

インフレと換金性を考える

物価が上がる局面では、利息が物価の上昇に追いつかないと、実質的な購買力は目減りします。預金や国債でも、この影響は受けます。一方、投資信託も、物価と連動して価格が上がる保証があるわけではありません。

換金のしやすさも比較の軸です。急にまとまった現金が必要になる可能性がある資金は、すぐに引き出せる形で置くほうが向きます。逆に、使う予定が先の資金は、価格変動を許容できる範囲で、他の選択肢を検討しやすくなります。

目的別の向き不向き

• 近いうちに使う予定がある資金：元本の変動を避けたいため、預金のように価値が安定した形が向きやすい。
• 数年先の使い道が決まっている資金：満期のある国債のように、受け取る時期が見通せる形が選択肢になる。
• 長期で使う予定のない資金：価格変動を許容できる範囲で、投資信託を検討する余地がある。

3つは、どれか一つを選ぶものではなく、資金の目的に応じて組み合わせることも一般的です。異なる資産の値動きを同じ条件で見比べる際は、3資産比較ツールが参考になります。

仮の数字で見る税・物価・コスト

3つの違いを、仮の数字でも確認してみます。いずれも説明用の数字であり、実際の水準を示すものではありません。

• 税：預金の利息、国債の利子、投資信託の分配金や売却益には、原則として約20.315%の税がかかる場合があります（元本払戻金は非課税）。仮に100万円を年0.5%の預金に1年預けると、利息は5,000円、税引後は約3,984円です。
• 物価：仮に物価が年2%上昇した場合、今の100万円で買える物は、1年後には約98万円分（100万円÷1.02＝約98万円）に目減りします。利息がこれを下回ると、購買力は減ることになります。
• コスト：仮に信託報酬が年0.5%の投資信託を100万円分持つと、年あたり約5,000円のコストが、基準価額から差し引かれる形で負担されます。

こうして並べると、「利息が低いこと」「コストがかかること」「価格が変動すること」は、それぞれ別の形で結果に影響することがわかります。どれか一つの数字だけを見て比べるのでは不十分で、税引後・コスト差引後・物価調整後という複数の視点で見ることが大切です。

また、同じ名前の商品でも、満期や種類、運用方針によって性質が異なります。国債であれば、固定金利か変動金利か、満期までの期間はどれくらいかを確認します。投資信託であれば、株式中心か債券中心かで値動きの大きさが変わります。

考えるときの視点とリスク

預金にも、インフレによる目減りというリスクがあり、「安全だから何もリスクがない」とは言えません。国債にも、満期前に売却すれば価格が変動するリスクがあります。投資信託には、元本割れの可能性に加え、信託報酬などのコストが継続的にかかります。

比べる際は、「いつ使うお金か」「損失が出たとき生活に影響があるか」を先に確認しましょう。商品の詳細は、各金融機関の資料や目論見書で確認してください。他の比較記事は比較ページにまとめています。

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