比較・ツール解説
日経平均株価とTOPIXの算出方法の違いと、それぞれの値動きの特徴を解説します。
ニュースで「日経平均が上がった」「TOPIXが下がった」と聞くことは多いですが、この2つの指数がどう違うのかを説明するのは意外と難しいものです。算出方法の違いを知ると、数字の動きの意味が理解しやすくなります。
日経平均株価の仕組み
日経平均株価は、東京証券取引所プライム市場に上場する銘柄から選ばれた225銘柄を対象にした指数です。算出方法は「株価平均型」と呼ばれ、構成銘柄の株価を合計して一定の除数で割る形です。そのため、株価の水準が高い銘柄ほど、指数への影響が大きくなる特徴があります。
構成銘柄は定期的に見直され、入れ替わることがあります。指数を算出・公表しているのは、日本経済新聞社です。
TOPIX(東証株価指数)の仕組み
TOPIXは、東京証券取引所が算出する指数で、基準日の時価総額を100として、現在の時価総額がどれだけの水準かを示します。算出方法は「時価総額加重型」で、株価に発行済株式数などを掛けた時価総額が大きい銘柄ほど、影響が大きくなります。
対象銘柄の範囲や見直しの方法は東証が公表しており、変更されることがあります。詳細は取引所の公表資料で確認してください。
架空の例で違いを比べる
次の架空の2銘柄だけからなる指数を考えます。
| 銘柄 | 株価 | 発行済株式数 | 時価総額 |
|---|---|---|---|
| X社 | 10,000円 | 100万株 | 100億円 |
| Y社 | 1,000円 | 1,000万株 | 100億円 |
両社とも株価が1%上がったとします。株価平均型では、X社は100円、Y社は10円上がるため、株価の高いX社の影響が約10倍になります。時価総額加重型では、両社の時価総額が同じ100億円なので、影響は同じです。
このように、同じ値動きでも、算出方法によって指数への寄与が変わります。実際の指数は多くの銘柄で構成されるため、この例は仕組みを理解するための単純化です。
2つの指数の特徴を整理する
- 日経平均:225銘柄が対象で、歴史が長く、ニュースで広く使われています。
- TOPIX:対象銘柄が多く、市場全体の動きを幅広く反映しやすい指数です。
- どちらも、国内株式市場の動きを見る目安であり、同じ方向に動くとは限りません。
- 連動する投資信託やETFがあり、費用や仕組みは商品ごとに異なります。
両指数の動きに差が出る場面があるのは、算出方法と対象銘柄が異なるためです。差が出た理由を調べると、どの銘柄群が動いたのかを考える手がかりになります。
指数との付き合い方
株価指数は、市場全体の動きを短い数字で表すために作られた物差しです。ただし、物差しが違えば測れる範囲も違います。日経平均は少数の銘柄で構成されるため、特定の銘柄の動きが目立つ場面があります。TOPIXは、より多くの銘柄の動きが反映されるため、市場の広がりを見るのに向いています。
また、個人が投資信託を選ぶ場合は、どの指数を目標にして運用されているかを、目論見書などで確認できます。指数そのものを直接買うことはできないため、連動を目指す商品の信託報酬(運用にかかる費用)や、指数との差が出る場合があることも確認が必要です。
指数の過去の値動きは、将来の値動きを約束するものではありません。長期の過去データを見る場合も、期間の取り方で印象が大きく変わることを意識してください。
たとえば、株価の高い一部の銘柄が大きく動いた日は、日経平均の変化が大きく見えても、市場全体の銘柄の多くは動いていない、ということが起こりえます。逆に、時価総額の大きな銘柄が動くと、TOPIXに強く表れます。ニュースで指数の変動を見たときは、何が動かしたのかを一度考えてみると、数字の意味が整理できます。
なお、どちらの指数が優れているという話ではなく、目的に応じて見る指数を使い分けるのが基本です。
初心者の方は、まず両方の指数の名前と、算出方法の違いだけを押さえておけば十分です。そのうえで、ニュースの数字を見るたびに、どちらの指数か、何を反映した数字かを確認する習慣をつけると、理解が少しずつ深まります。指数の水準の高低そのものに、良し悪しの意味があるわけではありません。
考えるときの視点とリスク
指数に連動する商品を検討する場合も、指数の水準そのものより、仕組みや費用、値動きの幅を確認することが大切です。株価指数は上がることも下がることもあり、将来の水準は誰にも断定できません。投資信託は元本が保証されるものではありません。
商品を比較する際は比較ツールや比較ページを活用し、積立の影響を試すなら積立シミュレーターも参考にしてください。
この記事について:「比較・ツール解説」の記事です。内容は公的機関などの出典と照らして確認することを方針としています。投資助言ではありません。誤りにお気づきの場合はお問い合わせからご連絡ください。