ETFと投資信託の違い：売買のしかた・コスト・使い勝手を整理

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ETF（上場投資信託）と投資信託（ここでは一般的な非上場の投資信託を指します）は、どちらも多くの投資家のお金をまとめて運用する仕組みで、似た点が多くあります。違いは、主に「どのように売買するか」にあります。この記事では、両者の違いを整理し、それぞれのメリットと注意点を紹介します。

共通点：どちらも「ファンド」の仕組み

どちらも、運用会社が集めた資金で株式や債券などに分散して投資する商品です。少額から複数の資産に投資でき、運用はプロが担います。投資した結果の損益は投資家に帰属し、元本は保証されません。

売買のしかたの違い

ETFは証券取引所に上場しており、株式と同じように、取引時間中にリアルタイムで価格が変動し、指値・成行などの注文ができます。投資信託は、1日1回算出される基準価額で取引されるのが一般的です。注文時点では、いくらで約定するかが確定していないこともあります。

コストと使い勝手の違い

ETFの費用には、運用管理費用（信託報酬）に加えて、売買時に証券会社へ支払う手数料や、売値と買値の差（スプレッド）があります。投資信託では、購入時手数料がかかる商品もあれば、かからない商品もあります。いずれも運用中の信託報酬は差し引かれます。

たとえば仮に、年間0.1%のETFに100万円を投資した場合、信託報酬は年1,000円（100万円×0.1%）です。ここへ売買手数料やスプレッドが加わるため、総コストは信託報酬だけでは決まりません。頻繁に売買するとコストが膨らみます。

一方、毎月一定額を自動で積み立てたい場合は、投資信託のほうが設定しやすいことが多いです。新NISAの非課税枠は、ETFと投資信託のどちらでも利用できる場合がありますが、対象商品は枠ごとに異なります。詳しくはNISAシミュレーターや公式サイトで確認してください。

分配金や税金の扱いの違い

分配金の扱いにも、違いがあります。投資信託には、分配金を自動で再投資するコースを選べるものが多くあります。ETFは、分配金が現金で支払われる場合が多く、再投資したい場合は自分で買い付ける必要があります。再投資の手間をどう考えるかは、使い方を選ぶ際の判断材料になります。

課税口座で保有する場合、利益や分配金には通常、約20.315%の税がかかります。新NISAの対象となる商品を非課税枠で持てば、この課税が行われません。ただし、ETFと投資信託のどちらにも、非課税枠の対象外の商品があるため、事前に確認してください。

向いている使い方の例

たとえば、毎月決まった金額を自動で積み立てたい人は、投資信託の仕組みのほうが手間が少ない傾向です。反対に、取引時間中に価格を見ながら、売買のタイミングを自分で決めたい人は、ETFの仕組みに合う場合があります。ただし、価格を見ながら売買するほど、判断の誤りや感情による売買のリスクも増える点には、注意が必要です。

また、投資対象の種類でも状況が異なります。ETFは、特定の指数や資産に連動する商品が多く、商品の数も増えています。投資信託には、運用者が銘柄を選ぶタイプも含まれます。どのタイプかを確認してから、費用や運用方針を比べましょう。

考えるときの視点とリスク

ETFのメリットは、市場価格で即時に売買できる点、投資対象や費用が分かりやすい点です。ただし、価格が頻繁に動くため、短期の値動きに気を取られて売買を繰り返すと、かえってコストと心理的負担が増える可能性があります。取引が少ない銘柄では、売買が成立しにくい場合や、スプレッドが広がる場合もあります。

投資信託のメリットは、少額から積立でき、自動化しやすいことです。一方で、基準価額が確定するまで約定価格が分からない、換金して受け取るまでに数営業日かかる、といった点に注意が必要です。

どちらが優れているかではなく、(1) 売買の頻度、(2) 積立の自動化の必要性、(3) 総コスト、で自分の使い方に合うほうを選ぶ視点が大切です。積立の試算には積立シミュレーターが使えます。なお、どちらにも価格変動リスクがあり、元本を割り込む場合があります。

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