投資信託を見直すときの観点：保有を続けるか替えるかの整理

基礎解説 約5分で読めます

投資信託は、買ったあとも定期的に状況を点検することで、目的とのずれに気づきやすくなります。ただし、見直しは「替えること」が前提ではありません。点検した結果、保有を続けるという判断になることも自然です。この記事では、保有中の投資信託を見直すときの観点と、替える場合に確認したい税やコストを、中立的に整理します。特定のファンドや売買のタイミングを勧めるものではありません。

見直しとは何をすることか

見直しとは、購入した時点の目的や前提が、今も当てはまっているかを確認する作業です。価格が上がった、下がったという結果だけで判断すると、感情に左右されやすくなります。そのため、あらかじめ「何を確認するか」を決めておくと、落ち着いて点検できます。

頻度については決まりはありませんが、年に1回や半年に1回など、日を決めて行う人もいます。頻繁に価格を見すぎると、短期の値動きに反応しやすくなる点にも注意が必要です。

見直しの主な観点

次のような観点で点検すると、判断材料を整理しやすくなります。

費用の点検では、信託報酬の差が長期にどう影響するかを試算で見ることもできます。複利計算ツールで、利率に差を置いて比べる方法もあります。

替える場合に確認したいコストと税

別のファンドに替える（乗り換える）場合は、売却して新しく買うことになるため、いくつかの費用や税が関わります。

• 売却時の税：課税口座では、売却益に通常約20.315%の税がかかる。
• 購入時の手数料：購入時手数料がかかるファンドでは、その分が最初から差し引かれる。
• 売却から購入までの空白期間：売却してから新たに買うまでの間、市場に投資していない期間が生じ、その間の値動きは反映されない。
• 信託財産留保額：売却時にファンドに残す費用がある場合がある。

仮に、300万円の評価額のファンドで、取得額が240万円だったとします。利益は60万円で、課税口座で売却すると、60万円×0.20315＝121,890円の税がかかります。一方、信託報酬が年0.5%低いファンドに替えた場合、300万円×0.005＝1万5,000円の費用が年あたり少なくなる計算です。この差で税の分を取り戻すには、仮に費用以外の条件が同じだとしても、121,890円÷15,000円＝約8.1年かかります。実際には、運用成績やほかの条件が変わるため、一概には比べられません。

なお、NISA口座で保有している場合は、売却益が非課税です。ただし、売却した分の簿価に相当する枠が復活するのは翌年以降であるため、乗り換えの時期には注意が必要です。制度は改正されることがあるため、最新の内容は金融庁のNISA特設ウェブサイトなどで確認してください。

保有を続ける判断と、替える判断の整理

点検の結果は、大きく次のように整理できます。

• 目的と内容がおおむね合っている：保有を続ける。次回の見直しの時期を決めておく。
• 費用や中身にずれがある：替える場合の税とコストを試算し、続けた場合との差を並べて比べる。
• 目的の時期が近づいている：値動きの大きい資産の割合を見直すかどうかを考える。
• 判断がつかない：追加の購入だけ別の商品に向ける、といった段階的な方法もある。

価格が下がった、ほかのファンドの成績が良かった、といった理由だけでの乗り換えは、あとから振り返ったときに後悔しやすい傾向があります。見直しの理由を記録しておくと、判断の一貫性を保ちやすくなります。

考えるときの視点とリスク

• 過去の成績は将来を示さない：他のファンドの過去の成績が良くても、今後も同じとは限らない。
• 乗り換えには費用がかかる：税や手数料を含めると、替えたあとの成果が元より下回る場合もある。
• 分散の崩れ：複数のファンドを入れ替えるうちに、特定の地域や資産に偏ってしまうことがある。
• 短期の値動きに反応しない：見直しは目的に沿って行い、一時的な価格の動きだけで判断しない。
• 元本の保証はない：どのファンドも、投資した金額を下回る可能性がある。

見直しは、続けるか替えるかのどちらかを正解とするものではなく、判断の根拠を整理するための作業です。メリットとリスクの両方を踏まえて、最終的な判断はご自身で行ってください。当サイトの情報の扱いについては編集方針をご覧ください。

この記事について：「基礎解説」の記事です。内容は公的機関などの出典と照らして確認することを方針としています。投資助言ではありません。誤りにお気づきの場合はお問い合わせからご連絡ください。

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